SERVICE
数理統計について
過去のデータは将来を予測する有力な手がかりとなりますが、
その限界を理解して使うことが重要です。
数理統計の専門家が、お客様のお悩みに寄り添い、課題をご一緒に解決してまいります。
よくある誤ったデータ処理の例
法律は弁護士に、会計は公認会計士に、税務は税理士に相談・確認しますが
データ(統計・指標)は専門知識のない方が、誰にも相談せず見よう見まねで処理しています。
このため、データの統計的な処理を誤り、誤った気付きを得ていることがあります。
古来より「生兵法は大怪我のもと」と云われます。
データ(統計・指標)に関するお悩み、ご心配は、お気軽に弊研究所までご相談ください。
労働生産性に関する誤りの例 コラム「日本の労働生産性は低くない」
公益法人日本生産性本部が作成する労働生産性の指標の一部に、適切でない形で国際比較を行っているものがあるため
これらの指標を経営判断や政策立案の根拠にすることは危険だ、という内容です。
独立した立場から、誰にも忖度することなく客観的な意見を申し上げます。
難解な理論・用語も、可能な限りやさしく、わかりやすくご説明いたします。
歴史の淘汰に負けない、確固たる科学的知見を平易な言葉でご紹介いたします。
データは過去に関するものです。意思決定は将来に関するものです。将来が過去の延長として
考えられるかどうか実際には誰にもわかりません。このため、弊研究所では
わかっていることとわからないことを明確に区別しわからないことは、わからないと
正直にお伝えいたします。
お客様に分析結果を直感的にご理解いただき、データ以外の諸事情を併せて
総合的にご判断いただくことを通してはじめてデータがお客様のお役に立ちます。
このため、弊研究所では、可能な限り簡素でわかりやすい手法を使いお客様のデータを分析いたします。
弊研究所の専門は数理統計分野ですが、チーフアナリストの過去の経験を活かし
為替・通貨、欧州情勢、社会保障、財政、海外留学受験、子育てなどに関する
ご依頼も承っております。
ビデオ会議で課題についてお打ち合わせ。
弊研究所からサポート案とお見積もりを送付。
初回は、可能な限り対面会議にてお打ち合わせ。
その後、ビデオ会議または対面会議にて課題解決の
お打ち合わせ。随時、メールにてご相談。
ドイツ、EUの政治・経済情勢に関するコンサルティングを業務委託いただきました。